インフラ投資は、​分散効果、​インカム、​リスク低減などの​様々な​潜在的利益を​投資家に​提供します。​インフラは、​道路や橋、​データセンターや​再生可能エネルギーまで、​世界経済を​支える​幅広い​資産で​構成されていますが、​これら​すべてに​共通する​特性が​同資産クラスの​魅力に​つながっています。​例えば、​必要不可欠な​サービスの​提供、​高い​参入障壁、​耐用年数が​長い、​契約や​規制に​基づく​インフレ連動型の​収入、​一般的に​営業利益率が​高いと​いう​特徴を​有しています。

これら​投資機会へは、​公開株式市場および​非​公開株式​（プライベート・エクイティ）​市場を​介して​アクセスする​ことが​可能ですが、​デット投資と​いう​アクセス方​法も​存在します。

プライベート・クレジットと​並び非上場インフラデットが​主要な​資産クラスと​して​浮上してきたのは2008年の​世界金融危機​（GFC）​後です。​それまで​インフラ融資の​主な​貸し手は​銀行であり、​その​大半は​グローバル銀行および​その​プロジェクト・ファイナンス・グループが​占めていました。​しかし、GFC後に​おける​規制環境の​変化を​受けて、​この​種の​長期融資に​対する​銀行の​貸出意欲が​低下しました。​こうした​変化と​インフラ投資の​必要性が​相まって、​民間資本に​対する​莫大な​需要が​生まれたのです。

非上場インフラストラクチャー・デットへの​投資は、​ポートフォリオに​おいて​魅力的な​アロケーション先と​なり得ると​当社では​考えています。​その​理由は3つ：

• 潜在的な​分散効果と​インカム：投資先資産が​有する​上記の​特性に​よって、​インフラデット投資は​ポートフォリオに​分散効果を​もたらし、​魅力的な​リスク調整後リターンを​生み出す可能性を​秘めています。
• デフォルト率の低下：ムーディーズ社分析によると、非金融企業融資と比較するとインフラ融資は一般的にデフォルト発生率が低く、回収率が高い傾向にあります。5年累積デフォルト率は非金融企業融資が9.6%であるのに対し、インフラ融資及びプロジェクト・ファイナンスは2.4%となっています。インフラサービスに対する安定的な需要はキャッシュフロー、つまり利払いをサポートする一方で、これら投資先資産が経営不振に陥った場合には、社会経済に不可欠であるという特性がより高い回収率の達成をサポートします。
• 今日の​市場機会に​アクセス：既存インフラの​近代化や​新技術の​登場に​伴って​必要と​なる​プロジェクト投資など、​大規模な​取り組みを​背景に、​世界は​今、​インフラ​「スーパーサイクル」の​真っ只中に​あります。​その​結果、​デットおよび​エクイティ両方の​資金調達に​おける​民間資本の​必要性が​高まっています。​ブルームバーグに​よると、​当社が​「3つのD」と呼ぶデジタル化、脱炭素化、脱グローバル化に関連したプロジェクトを中心として、今後30年間で200兆ドル規模の投資が必要とされています。

結論​：これらの​投資に​際しては、​参入障壁、​成長計画、​信用度、​借換リスクを​考慮する​ことが​重要です。​したがって、​必要と​なる​クレジットの​専門知識を​持ち、​多額の​資本投下が​可能​（これは​競争低下に​寄与）で、​投資先市場に​現地拠点を​有する​（案件の​直接的な​ソーシングが​可能と​なる）​運用会社を​選択する​ことが​賢明であると​当社は​考えます。​これらの​投資家は、​同セクターに​おける​魅力的な​リスク調整後リターンと​分散効果を​最大限に​受ける​ことが​可能と​なり、​同等の​信用格付けを​持つ社債よりも​高い​利回りを​獲得できる​可能性が​あると​当社では​考えています。

開示事項は​PDFレポートを​ご覧ください。